「Web-EDI」とは、購買管理システムと組み合わせて利用できる、WEB主体のEDIのひとつです。Web-EDIは低コストで導入できるセキュリティレベルの高いシステムですが、同時にデメリットもあります。
Web-EDIにはメリットとともにどのようなデメリットがあるのか、詳しく見ていきましょう。
「Web-EDI」とは、企業間における電子商取引を行う、購買管理システムと連携できるEDIのひとつです。サーバに構築したシステムを利用し、ブラウザやサーバを介して取引を行います。
従来の電子商取引では専用ソフトが必要でしたが、Web-EDIではソフトは不要で、ブラウザ上で手軽に取引が行えることが大きな特徴です。
Web-EDIには従来のEDIに比べて、低コストかつ簡単に導入しやすいというメリットがあります。クラウドベースであるためシステムの構築も不要であり、インターネット回線を利用するためコストを抑えやすいことが特徴です。
セキュリティレベルの高さもメリットのひとつです。Web-EDIでは暗号化技術により通信が隠されるため、商取引におけるセキュリティ性を確保しやすくなっています。
紙ベースの商取引とは違い、ペーパーレスの取引を目指せることもメリットのひとつとなります。FAXや郵送を利用した取引では、紙の納品書や請求書が必要でした。しかしWeb-EDIであれば紙媒体の利用を抑えられ、コスト削減と文書保管の手間を省けます。
Web-EDIは低コストで運用できると解説しましたが、場合によっては費用対効果が低くなってしまうこともあります。それは取引先と取引の量が少ない場合です。Web-EDIでは利用料金が必要となるため、企業の取引状態によっては、利用しないほうがコストが抑えられるかもしれません。
2つ目のデメリットは、取引先によっては利用できなくなることです。Web-EDIを利用するためには、取引を行う双方がWeb-EDIを導入していなければなりません。
もし取引先でWeb-EDIが導入できないようであれば、自社でWeb-EDIを用いた購買管理システムを導入したとしても利用価値が低くなってしまいます。
Web-EDIの導入によって、業務工数が増える恐れもあります。インターネットベースでの取引では、ログインやアップデートが必要です。また基幹システムでの再入力などもしなければならないため、業務形態によっては取引により時間がかかってしまうことも考えられます。
Web-EDIを導入する際には、セキュリティ対策を施し、自社が希望する効果を実現できるシステムを選ぶことが大切です。 もしWeb-EDIを導入しても、効果が実感できなければ意味が薄くなってしまいます。
自社が求める機能を搭載しているシステムを選択し、SQLインジェクションが不可となる対策を施すなど、セキュリティ対策を充分に行ってから運用を始めましょう。
購買管理システムを選ぶうえで、まずおさえておきたいのが導入実績・事例です。ここではネット上に出回っているあらゆる購買管理システムを調査し、導入実例や社名ありの事例を公式HPに記載しているメーカーの製品をピックアップ。導入費用・実績・パンチアウト接続(サプライヤサイトに直接アクセスできる)で比較してみました。(2021年5月調査時点)
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SAP Ariba | 3,000万円程度 | ※社数の記載はなし 横浜ゴム、日東電工など |
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